中古マンションの築年ごとにみる査定価格の違い

中古マンションの査定価格を決めるうえで、最も影響力のある要素のひとつが「築年数」です。一般的に築年数が古くなるにつれて価格が下がる傾向にありますが、その下がり方には特徴的なパターンがあります。
それでは築浅、築古物件の査定価格にどのように価格差が出てくるのか、一緒に考えていきましょう。

築5〜10年

築5年以内の物件は「新築プレミアム」として人気が高く、設備も最新のため新築とほぼ変わらない価格で取引されることもあります。特に立地やブランドマンションであれば、新築時より高値がつくケースもめずらしくありません。
築6年～築10年以内ですと内装や設備に少しだけ古さを感じるようになったり、保証期間の終了が影響したりするので、価格の下落スピードが最も大きくなり価値も下がりはじめる傾向にあります。
ただし、市場価値も安定してくるタイミングでもあるので、購入希望者にとって手頃な築浅物件として魅力的ですね。

築10～20年

築10〜20年を過ぎてくると、資産価値が大きく下がる傾向にあります。給排水管や外壁のメンテナンスが必要になるケースが多く、大規模修繕の履歴や修繕積立金の状況が気になります。

築20～30年

築20〜30年を過ぎると査定価格の下落も落ち着いてきます。しっかりと管理されている物件であれば一定の需要があります。修繕状況、リノベーションの有無、管理組合の活動歴も気になるところです。

築30年以上

この年代は完全に築古物件として査定され、価格はかなり低くなり価格は底に近づくといっても過言ではありません。
ただし、立地がよければ購入希望者は現れるでしょう。また旧耐震、新耐震かでも査定に影響が出てくるほか、再建築、建替えの可能性や土地の価値が重要視されてきます。

まとめ

上記のとおり、築年数ごとに中古マンションの査定価格は変化します。
しかし、管理状態、立地（駅距離・周辺環境）・階数・方角・眺望、専有面積、間取り、そして将来の修繕計画によって総合的に査定されるため、複数の不動産会社による比較査定がおすすめです。